自分の支出を見直すときに、まず大事なのが固定費の見直しです。
その中でも一番大きい割合を占めるのが家賃の見直しです。
職場との距離が近いところがいい・セキュリティがしっかりしているところがいい・10年以内の新しいところがいい等いろいろ制限もありどうしても割高なところにすんでしまいがちです。
ではどれくらいまでに抑えたほうがいいのか?都心と地方での差異はありますが理想としては20-25%以内・都心で低賃金としても30%以内に抑えましょう。ちなみに一部勘違いしている人やサイトがありますが、当然額面ではなく手取りで考えてください。
年収に応じた家賃とは
確かに高いお金を払えばよい部屋・よい立地が得られ満足度も上がります。ただ、これはある意味普段の食事で高級食材を好んで選んでいるようなものです。
家賃は払えば払うだけお金は大家にいき、手元には一切残りません。また、固定費となるため安易に減らすこともできず、常に手取り給料-家賃でやりくりしていく必要があります。
下記の表は年収・目安の手取り・家賃額の表です
年収 | 手取り額 | 20%家賃 |
30%家賃 |
300万円 | 240万円 | 4万円 | 6万円 |
400万円 | 320万円 | 5.3万円 | 8万円 |
500万円 | 390万円 | 6.5万円 | 9.8万円 |
600万円 | 460万円 | 7.7万円 | 11.5万円 |
700万円 | 520万円 | 8.7万円 | 13万円 |
800万円 | 590万円 | 9.8万円 | 14.8万円 |
900万円 | 660万円 | 11万円 | 16.5万円 |
1000万円 | 720万円 | 12万円 | 18万円 |
300万程度ですと地方であれば20%の家賃に抑えることができますが、都心となると30%まで引き上げてもかなり限定されてしまいます。ただ、これ以上家賃を引き上げれば毎月のこる現金が10万+α程度となりかなり厳しくなります。
これをみると低年収の人ほど家賃負担が大きく、また余裕がないことがわかります。一方で高年収になるほど余裕が生まれます。
一方で高収入の人は確かに使える額が増える分よりいいところに住めますが、税金が増えることで手取り額の伸びが抑えられるため注意が必要です。また、年収の伸びに従い食費や飲み会代や勉強会代など多くの費用がかさむことになるためやはり理想としては20%程度・都心でもできれば25%以内に抑えることが理想ではないかと考えます。なお、30%ですと貯金があまりできません。低収入のときは一人暮らしであったり若年者のことが多いですが、高収入の人は家庭をもったり中年~高齢になることが多くある程度の余裕が必要です。
家賃を制する者がお金の管理を制する
これは大事なことです。これまで家賃についてお話しましたが、この部分を抑えることで年間何万ものお金を貯金できることになります。特にお金がたまらないと悩んでいる人はこれだけでも年間数十万ためれます。
例えば築年数を10年以内から20以内に緩めたり、距離を駅から徒歩5分から10分まで広げたり、1駅分遠くしたりとちょっとしたことでトータル目線では多くのお金を貯めることができますので、家賃について自分の収入をみて相応以上のものにしないで、できれば余裕が持てるようなものにしておきましょう。